『わたしたちは、インターネットを活用して、薬物の乱用がなく、
一般市民が安全に医薬品を購入できるような社会の実現に貢献します。』

　ライフスタイルの変化にともない、ひとびとの健康に関する情報収集方法や商品購入の手段などは、激しく変化しています。なかでも、インターネットを使用した情報の提供や電子商取引（Ｅコマース）の発展は目覚しく、パソコンや携帯電話で商品を購入することが、ごく身近なこととなりました。
場所を選ばず、２４時間３６５日いつでも必要なときに、場所を選ばず商品が購入できるＥコマースは、社会全体の健やかな毎日を支えるために、欠かせない便利な購入チャネルのひとつです。それは医薬品についても同様で、現在数多くの医薬品がインターネット上で販売されています。またセルフメディケーションの浸透により、病気になる前に、みずからの健康を管理する上でも、医薬品の需要は高まっています。しかし、インターネット上での医薬品販売にともなう安全性の確保については、販売業者によって全く異なり、消費者が安心して医薬品を購入する環境が整っているとは言いがたい状況です。またそれに伴う法規制としての、インターネットにおける医薬品販売そのものを見直す動きも取り沙汰されています。

　このような社会的背景を踏まえ、わたしたちは、これまでインターネットを活用した医薬品販売に従事してきた経験をもとに、消費者の安全性確保と利便性の向上に取り組むべく、ＮＰＯ法人日本オンラインドラッグ協会を設立しました。わたしたちはＮＰＯ法人としての活動を通じ、消費者がインターネットを利用して安心・安全・便利に医薬品を購入できる環境を整備・維持し、広く公益の増進に貢献したいと考えています。